「Play fashion!」をミッションに掲げ、”グッドコミュニティ共創カンパニー”を目指す株式会社アダストリア（本部：東京都渋谷区渋谷2-21-1、代表取締役社長：木村 治）は、「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」が2017年6月に公表した提言に賛同し、これに沿って気候変動に関連する当社の対応情報を開示致しました。今後も急速に変化する環境課題に対応し、気候変動が当社グループに与えるリスクを捉えながら適切に情報を開示して参ります。
当社グループの事業は原材料の調達や生産、輸送、販売に至るまでサプライチェーンを通じて自然環境と密接に関係しており、持続的な成長を遂げるためには健全な自然環境が必要不可欠です。このことから気候変動への対応をサステナビリティにおける重要課題の一つとして位置付け、2050年までにカーボンニュートラルを実現することを目指しております。この度のTCFD提言への賛同にあたっては気候変動における当社のガバナンス体制を強化し、気候変動が当社グループに与える可能性のあるリスク・機会を適切に把握し対応すること。またカーボンニュートラル実現のための現状を把握し、これを達成するための道筋を立てることを目的に情報を開示いたしました。
今後も、持続可能な社会の形成と当社グループの成長を目指し、一つひとつ取り組みを進めてまいります。
TCFD提言に基づいた情報開示
■TCFDについて
G20の要請を受け、金融安定理事会（FSB）により、気候関連の情報開示及び金融機関の対応をどのように行うかを検討するため、マイケル・ブルームバーグ氏を委員長として設立された「気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）」。TCFDは2017年6月に最終報告書を公表し、企業等に対し、気候変動関連リスク、及び機会に関する下記の項目について開示することを推奨しています。
・ガバナンス：気候関連リスク・機会についての組織のガバナンス
・戦略：気候関連リスク・機会がもたらす事業、戦略、財務計画への実際の／潜在的影響
（2度シナリオ等に照らした分析を含む）
・リスクマネジメント：気候関連リスクの識別・評価・管理方法
・指標と目標: 気候関連リスク・機会を評価・管理する際の指標とその目標